アブドゥル・ハリーム・ハッダームが死亡

シリアで外務大臣、外務担当副大統領を長年務め、晩年は体制から追放されたアブドゥル・ハリーム・ハッダームが3月31日、パリで心臓発作で死亡した。88歳。
https://middle-east-online.com/en/syrian-ex-vice-president-khaddam-dies-france

一時は彼が父アサドの後継者になるかに見えた時期もあったが、土壇場で彼が追い出された背景には、「スンニー派は信用できない」とするロシアの判断があった。

原油価格暴落 米国産重質油を買うと現金がもらえる

4月1日に入りサウジが原油増産を開始したことで、原油市場が崩壊した。

基準原油WTIこそ22ドル前後で推移しているが、米国産原油の一部は10ドルを割ってしまった。重質油であるワイオミング・サワーはマイナス0.47ドルとなり、同油種を1バレル購入する契約を結ぶと石油会社が顧客に0.47ドル支払うことになった。

Apr1-OilPrice.png


https://www.rt.com/business/484657-us-drillers-face-doomsday-scenario/

患者の声からコロナ感染を感知するシステム開発、臨床試験へ イスラエル

患者の発声から肺に体液が溜まっていく過程を感知し、突然の呼吸困難が発生する前に医師に異常を知らせるシステムが開発され、臨床試験に入ることになった。



Israeli start-up tests speech analysis monitoring of coronavirus patients
By EYTAN HALON
APRIL 1, 2020 13:54
https://www.jpost.com/HEALTH-SCIENCE/Israeli-start-up-tests-speech-analysis-monitoring-of-coronavirus-patients-623153

Israeli start-up Cordio Medical will begin a clinical trial at Haifa's Rambam Hospital next week to evaluate its speech pattern analysis technology for remotely monitoring coronavirus patients.
The HearO technology developed by the Or Yehuda-based start-up, initially designed to monitor and diagnose patients suffering from heart failure, is based on analyzing recordings of a patient's speech recorded via a mobile device. The system is now quickly being adapted for the needs of patients diagnosed with the novel coronavirus.
The system, successfully evaluated in clinical trials at 10 medical institutions in Israel, can accurately identify gradual fluid accumulation and warn of expected worsening heart failure, likely to lead to hospitalization. Cordio is currently seeking FDA approval to remotely monitor patients in the community.

コロナで株価半減→※△さん担保を入れて下さい 銀行が要求

以下は、株価が半減したら債務返済義務が生じるイスラエルの石油会社の事例だが、こんなことが経済界のあちこちで起きているんだろうなー。



More foreign banks demand Delek immediately repay debt
Yitzhak Tshuva
23 Mar, 2020 13:58
Guy Ben Simon
https://en.globes.co.il/en/article-more-foreign-banks-demand-delek-immediately-repay-debt-1001322979

Two banks that lent Delek Group $200 million and €50 million are demanding immediate repayment.

Following the market upheaval that has driven down the share price of Delek Group Ltd. (TASE: DLEKG) and put its bond yield into the junk bond category, and the demand by Citibank for repayment of Delek Group's debts, other banks are now making the same demand of Delek Group, controlled by Yitzhak Tshuva.

The company reported today that other banks were demanding immediate repayment of the debt to them because of the financial conditions in the loan agreements. Delek Group has so far repaid $43 million of a $200 million loan from a foreign bank. Under the loan agreement, the bank is entitled to demand immediate repayment of the debt if the value of a basket of companies similar to Ithaca, a Delek Group subsidiary, falls by over 50%, and the Delek Group's share price and the FTSE index also each fall by more than 50%.



A painful compromise with Citibank and the Dayan family will cost Delek Group NIS 120 million.
26 Mar, 2020 12:20
Omri Cohen
https://en.globes.co.il/en/article-delek-loses-5-of-delek-drilling-1001323459

Delek Group Ltd. (TASE: DLEKG), controlled by Yitzhak Tshuva, has been forced to reach a painful compromise in its dispute with Citibank concerning participation units in its energy exploration and production unit Delek Drilling LP (TASE: DEDR.L) attached in Citibank's favor. Figures published by Delek Group indicate that the compromise reached by the group with Citibank and the Dayan family, which signed an agreement to buy the attached participation units, will cost Delek Group NIS 120 million in terms of market cap.

Up until now, Delek Group held 60% of the participation units in Delek Drilling, with a market value of NIS 2.38 billion. Early last week, Delek Group revealed that participation units constituted 15% of the partnership's capital were attached in favor of Citibank in order to secure a loan, the outstanding balance of which totals $57 million.

In the weeks preceding the announcement, the balance of the loan was reduced by $100 million. Citibank nevertheless asserted a right to immediate repayment of the loan balance, citing the recent steep drop in the market value of participation units in Delek Drilling on the stock market. Delek Group decided not to comply with Citibank's demand because of the sharp decline in its cash reserves, and Citibank quickly signed an agreement to sell 12% of Delek Drilling's capital to the Dayan family in return for the $57 million (NIS 205 million) outstanding balance of the loan.

全世帯に布マスク2枚配布へ 人生最大の脱力www

N95を300枚持っている私にも、布マスク2枚を配布するのかね。

ユニクロに作らせていたマスクなのかな?誰にプレゼントしようかな?(苦笑)

1ヶ月以上会議を重ねて出てきた日本政府初の対策がこれ。しかも首相発表扱い。末席の報道官にでも発表させとけばいい内容だろ。

世の中に日銭を稼いで生きている人口は結構多く、彼らは2ヶ月も3ヶ月も持ちこたえることはできない。10兆円単位の経済対策を期待していたのに。

人生最大の脱力でした。世界に対して恥ずかしい。エイプリル・フールであってほしい(苦笑)。

最初から生粋の日本人を助けるつもりがない民主党政権だったら、一体どんなことになっていたやら。



全世帯に布マスク2枚配布へ 首相が公表
4/1(水) 18:49配信
日テレNEWS24
https://news.yahoo.co.jp/pickup/6355891

安倍首相は1日午後、新型コロナウイルス感染症対策本部で、全国すべての世帯に対し、布マスク2枚を配布することを明らかにしました。

日本郵政のシステムを使い、1つの住所あたり2枚を、感染者の多い地域から順次配布するという事で、安倍首相は速やかに取り組みたいと話しています。

コロナ 国立感染研の予算を10年前より3分の1削減

斜陽の日本。こういうのを「貧すれば鈍する」と言う。



虐げられた国立感染研、リストラ強要
3/30(月) 18:05配信
ニュースソクラ
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200330-00010003-socra-soci

【医療の裏側】開祖は北里、東大医学部閥から疎まれた

 3月19日夜、新型コロナウイルスの対策について政府の専門家会議が見解を示した。

 前回9日の見解と同じく、感染は一定程度持ちこたえられているものの、一部地域で拡大が続いており、全国にひろがれば「オーバーシュート」という大流行につながりかねないと指摘。感染拡大地域での緊急事態宣言に触れつつ、感染が確認されていない地域は、学校活動や屋外スポーツ観戦、文化施設利用などリスクの低い活動から自粛を解除してもよい、と方向性を示した。

 自粛による経済への大打撃と、新型肺炎の危険度を天秤にかければ、概ねこのような方向になるのだろう。全世界的に人の移動が制限されているなか、日本は日本のペースで収束を目指さざるを得ない。政治主導で、対策が遅れたが、専門家会議の役割が日に日に高まっている。

 その専門家会議の座長は、脇田隆宇・国立感染症研究所所長が務める。副座長は尾身茂・独立行政法人地域医療機能推進機構理事長で、十名の構成員のなかに鈴木基・国立感染症研究所感染疫学センター長が入っている。感染症の研究、臨床のプロが顔をそろえる会議でも、感染症研究所(以下、感染研)のウェイトが大きい。感染症の制御が感染研に託されている。

 所長、副所長のもとに25部署、職員300余名が働く感染研とは、どのような組織なのだろうか。じつは、昨年4月9日の参議院内閣委員会で、感染研にスポットが当たっている。

 その「弱体化」が取り上げられたのだ。安倍内閣は、2015年度から自衛官などを除いた約30万人の国家公務員について、毎年2%、5年で10%の定員削減目標を各省に課してきた。役割が重いとして独法化されず、国の直轄研究所である感染研にも一律の定員削減が強いられる。特定の専門家が定年退職しても新規採用が見送られ、研究の継続性の危機、弱体化が生じているのだ。

 質問に立った共産党の田村智子議員は、こう説き起こした。

 「(感染研は)実際に感染症が発生すれば、地方衛生研究所と一緒に実動部隊としても行動いたします。致死性の感染症のパンデミックが起きた場合は、職員や研究者は国家公務員として危機対応に当たるわけです。これはアメリカでいいますと、CDC、疾病予防管理センター、NIH、国立衛生研究所、FDA、食品医薬品局の三つの機関の役割をわが国では国立感染研が一手に担っているということになります」

 「2016年2月に作成された、国際的に脅威となる感染症対策の強化に関する基本計画でも機能強化がうたわれています」

 ところが、感染研の研究者は毎年減っている。

 「当時(2013年)の研究者は312人です。今年度の定員は306人です。これはどういうことなんでしょうか。必要な業務が減ったとでもいうのかどうか」

 政府参考人、佐原康之・厚生労働省大臣官房総括審議官は、「国立感染症研究所においても、業務の効率化等を通じて、この合理化目標の範囲内で定員管理をしてまいりました」と答える。さらに田村議員が「感染研の予算、10年前の水準から比べると、約20億円、3分の1減っている」と指摘すると、宮腰光寛・内閣府特命担当大臣(当時)は「厳しい財政事情の中、引き続き計画的な定員の合理化に取り組む」と型どおりの回答でお茶を濁した。

 感染症対策は、国民の生命をまもる「安全保障」の一環だ。効果も不明なイージスアショア2基6000億円の予算は、そっくり感染症対策に回してもいいのではないか、と言いたくもなる。感染研は、与えられた重い役目の割に政府内で軽んじられているようだ。

 そもそも感染研は、どのようにして誕生したのだろうか。

 その母体は、1892(明治25)年11月に「日本の細菌学の父」と呼ばれる北里柴三郎(1853―1931)が福沢諭吉の援助で創設した「大日本私立衛生会附属伝染病研究所」にさかのぼる。

 東京大学医学部を卒業して内務省衛生局に入職した北里は、ドイツに留学し、「近代細菌学の開祖」ロベルト・コッホに師事した。コッホのもとで破傷風免疫体(抗毒素)を発見し、血清療法を確立して世界を驚かせる。同僚と連名で「動物におけるジフテリア免疫と破傷風免疫の成立について」という論文を発表し、第1回ノーベル生理学・医学賞の候補となった。残念ながら、ノーベル賞は同僚だけが受賞したが、北里の名声は世界にとどろいた。

 わが道をゆくタイプの北里は、ドイツ留学中、東大時代に細菌学を教わった緒方正規が「脚気病原菌説」を発表すると、これを厳しく批判した。すると東大閥の陸軍軍医、森林太郎(おう外)が緒方に加勢して北里を攻撃する。脚気菌説は誤りで、医学上は北里に軍配が上がるも、東大との間に亀裂が入る。北里と東大の反目が始まった。

 帰国した北里は、1892年6月、内務省の同僚だった後藤新平らが設立した大日本私立衛生会(日本公衆衛生協会の前身)で「伝染病研究所設立の必要」と題した講演を行い、世のなかに訴えた。しかし、医学界は動こうとしなかった。

 伝染病の予防や治療を担う内務省衛生局と、東大医学部を中心に医師教育を司る文部省、ふたつの流れは容易に交わらない。そこに北里個人と東大閥の対立が加わり、伝染病研究所設立の見込みは立たなかった。

 手をさしのべたのは慶應義塾の創立者、福沢諭吉である。旧知の内務省関係者に、伝染病研究所をつくりたくても先立つものがない、政府が設立するには2年以上かかる、米国や英国のように研究所をつくりたくても人がいないならともかく、日本には北里がいるのに情けない、と泣きつかれた。

 「仕事してから後に金を集めたほうがよろしい。とるに足りない俗論に拘泥して、国家の面目を毀損することがあってはすまぬ」

 と、福沢は答え、芝区芝公園、現在の御成門交差点の南東角に借りていた土地に、2階建て建坪10数坪、上下6室の建物をこしらえ、北里に提供した。これが大日本私立衛生会附属伝染病研究所の始まりである。北里は研究所に転居し、毎日朝8時から9時まで結核患者に限って診療した。治療法を切りひらくためでもあった。

 2年後、政府も北里の研究の大切さを認めて補助金を交付。私立伝染病研究所は、芝区愛宕町、いまの芝郵便局のあたりに新築移転した。北里の研究はいよいよ磨きがかかり、香港でのペスト菌発見へとつながる。一方で、母校、東大との溝も深まってゆくのだった。

■山岡淳一郎(作家)
1959年愛媛県生まれ。作家。

コロナ:ロシアが米国に医療支援(笑)

トランプがプーチンに電話をし、何を協議したのかと思ったら、ロシアが米国にマスク、防御服、医療器具などを大量に支援することになり、早速軍用輸送機で搬送した。

私たちは米軍に頼っていて大丈夫なんでしょうか?不安になってきました。

それとも、これが、ロシアが持つ生物戦対応能力を削減するための陰謀なのではないかと勘ぐってしまうのは、私だけだろうか?



WATCH Russian military plane with masks & other Covid-19 medical aid depart for US
1 Apr, 2020 01:53
https://www.rt.com/russia/484639-russian-coronavirus-aid-usa/

A military cargo plane carrying medical supplies to help the US combat the coronavirus outbreak has taken off from an airbase in Russia, after President Trump accepted an offer of assistance from Vladimir Putin.

“The plane with masks and medical equipment on board left for the United States,” the Russian Defense Ministry announced in a brief statement early Wednesday.

(以下省略)

コロナに高濃度ビタミンC点滴が有効

武漢で中国人医師が試し、効果があった。1500mgを1日3~4回。現在、ニューヨークの医師も同じ処置をしている。

感染症にビタミンC。ありがちな対応。



IV Vitamin C “Widely Used” to Treat COVID-19 in NY Hospitals
March 30, 2020
By Cassius K
https://www.theorganicprepper.com/iv-vitamin-c-covid-19-nyc-hospitals/

For years regulatory agencies like the FDA have subtly targeted the use of such things as intravenous vitamins.

One method they use to target the fabric of culture in which people utilize simple, naturopathic remedies is the stringent enforcement of any regulation they can think of. It seems that the FDA targets regulatory violations supposedly committed by those who deal in naturopathic medicine far more than violations from Big Pharma.

Almost 10 years ago, in 2011 it was reported that the FDA sent out a warning letter to a small pharmacy, urging them not to stock intravenous vitamin C. In Australia, the mainstream media has consistently inundated the discussion surrounding health with propaganda over the last 10 years, and vitamin C has been specifically scoffed at.

Despite an observable urge for the regulatory agencies to crush the culture of vitamins and erase their history, it’s leaking out into the mainstream that intravenous (IV) vitamin C in high doses is effective against COVID-19.
Now New York’s largest hospital system is using Vitamin C for Covid-19

In New York’s largest hospital system, urgently ill COVID-19 patients are now being given large doses of IV vitamin C, an article from the New York Post reported a couple of days ago.

Dr. Andrew G. Weber, a pulmonologist and critical-care specialist affiliated with two Northwell Health facilities on Long Island, said his intensive-care patients with the coronavirus immediately receive 1,500 milligrams of intravenous vitamin C.

Identical amounts of the powerful antioxidant are then readministered three or four times a day, he said.

Each dose is more than 16 times the National Institutes of Health’s daily recommended dietary allowance of vitamin C, which is just 90 milligrams for adult men and 75 milligrams for adult women.

The regimen is based on experimental treatments administered to people with the coronavirus in Shanghai, China, Weber said.

“The patients who received vitamin C did significantly better than those who did not get vitamin C,” he said.

“It helps a tremendous amount, but it is not highlighted because it’s not a sexy drug.” (source)

They say the decision to use IV C in New York was based on reports of its effectiveness in China, but vitamin C’s reputation in America far predates that info, although not specifically in response to this virus.

Intensive-care patients who tested positive for the virus immediately receive a dose of intravenous vitamin C measuring 1,500 milligrams, says pulmonologist Dr. Andrew G. Weber, a Long Island, New York critical-care specialist affiliated with two Northwell Health facilities in the area.

Up to 4 times a day, the same dose is re-administered. It was not specified what form of IV C was used, but it is likely to be either Ascorbic Acid (what you typically buy at the store) or Sodium Ascorbate (a popular form intended to be easier on the stomach or the body’s acidity).

Some vitamins, originally derived from the phrase “vital amines,” have different, beneficial effects at much higher doses. At the same time, some minerals or vitamins can throw bodily processes into a state of imbalance with doses too high.

Vitamin C seems to be one of those vitamins that is potent and extremely beneficial at high doses.

Vitamin C is being “widely used” to treat this virus “throughout the system,” a spokesman for Northwell confirmed, the institution that operates 23 hospitals including Lenox Hill Hospital in Manhattan.
This may be a better choice than the more pharmaceutical option.

On a different note, a pharmaceutical combination consisting of malaria drugs known for horrific side-effects, mixed with antibiotics that are known to have no ability to kill viruses (hydroxychloroquine and azithromycin) was promoted by Donald Trump recently.

Nevada recently banned the use of hydroxychloroquine and chloroquine to treat the virus. For someone who believes in freedom, any sort of ban would seem like a step in the wrong direction, but the side effects of hydroxychloroquine and related compounds are well documented.

This 2018 paper published in the Journal of Thoracic Disease examined “HCQ-induced cardiotoxicity,” and heart failure in twins born to a mother who took the drug.

Another paper published in the European Heart Journal of Acute Cardiovascular Care said cardiotoxicity is a “rare but serious complication of hydroxychloroquine.”

Not only that but as of March 24, some kind of federal permission was granted to New York hospitals to dose patients with a “cocktail” of hydroxychloroquine and azithromycin to patients who were considered desperately ill, “on a ‘compassionate care’ basis.”

Hopefully, this compassionate care mentality can be directed toward the firm belief in voluntary treatment, of whatever a hospital has, wherever in the world the person is, rather than involuntary treatment with whatever a hospital chooses to give.
NY is ahead of the curve

In contrast to what is happening in other places, the NY Post reported the Vitamin C is being “administered in addition to such medicines as the anti-malaria drug hydroxychloroquine, the antibiotic azithromycin, various biologics, and blood thinners.”

So why Vitamin C?

Weber, 34, said vitamin C levels in coronavirus patients drop dramatically when they suffer sepsis, an inflammatory response that occurs when their bodies overreact to the infection.

“It makes all the sense in the world to try and maintain this level of vitamin C,” he said.

A clinical trial on the effectiveness of intravenous vitamin C on coronavirus patients began Feb. 14 at Zhongnan Hospital in Wuhan, China, the epicenter of the pandemic. (source)

Let’s hope we see more hospitals using IV Vitamin C in the fight against Covid-19.
About Cassius

Cassius K. is a writer from North Highlands, California.